【買増し】マークス、米国株買い増し銘柄の検討に入る。

個別株
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・マークスの投資スタイル

マークスです。

マークスの投資スタイルとして、毎月配当金を含む12万円前後を買い増しするようにしています。金額設定は最低取引手数料が5$であった名残で1112$以上であれば0.45%の手数料が割高にならなくて済んだ名残です。

マークス利用のSBI証券では既に最低手数料は撤廃されているので、NYダウ高値更新を続けている状況下で、過熱感を感じる銘柄株価に応じて1100$を目途に購入金額を減額したり、ポートフォリオ内の割合低下が大きく、平均購入額を下げたい場合は購入額を増やし、株数増加に伴う配当金額増加に努めるようにしています。いわゆるドルコスト平均法に近いものです。

イラスト

・2020年1月現在の騰落率

この管理についてはエクセルで計算式を組んだ表を作成して、日々の株価を入力すれば保有銘柄騰落率ポートフォリオ内の割合がリアルタイムで把握できます。記録を残すのは毎月末としています。

この表とポートフォリオを参考に、各経済関連指標企業決算を確認した上で検討し、買い増し銘柄を決めています。騰落率最下位は総平均で-13.91%、配当込みでも-11.34%のWFC(ウェルズファーゴ)となっています。これは今月発表された冴えない決算が影響し下落したためです。

しかし現段階では本年中に売却予定なので、買い増し候補からは外れます。

次の下位はXOM(エクソンモービル)となっており購入株価総平均で-9.13%。NISA枠では-12.95%と全体のパフォーマンスを押し下げる結果となっており、今年度のNISA枠が空いていることもあり、買い増して将来の株価回復に備えたいところです。

騰落率
※2020年1月20現在の騰落率一覧表

XOMアメリカイランの緊張に起因する地政学リスクの高まりを受けて、原油供給不足の懸念から一時株価が上昇しましたが、緊張緩和ムードが支配的になり、また株価が低迷しています。

そもそもXOM原油価格への連動関係が薄い銘柄です。これは、石油関連上流部門下流部門を保有する企業であるため、原油価格が高騰すれば上流が、下落すれば下流部門での利益が上げられる企業体質となっているためです。

しかし、冴えない決算発表が続き、今のところ投資家の食指が動きづらい不人気銘柄と言えるでしょう。

株価低迷を受けて執筆時点では、5.06%と魅力的な利回りとなっています。NISA枠では配当金国内課税20%チョットが非課税となるので、特にメリットが大きくなります。

次にポートフォリオの観点から検討します。

・2020年1月執筆時点でのポートフォリオ

ポートフォリオを眺めるとXOMの割合は11.61%と保有率がトップとなっていますので、最近の株価低迷ぶりを見ると、買い増しを急ぐ銘柄ではないかとも思います。

保有率最下位は候補から外したWFCを除くと次はMCD(マクドナルド)TGT(ターゲット)の順になっています。

MCDは昨年、社内での不適切な社員との関係を指摘されたCEOが引責辞任し、これを嫌気した投資家が売りに走って、一時、株価190$を割り込む局面もありましたが、ここにきて210$を超え、回復しています。

マークスの購買額では株数がなかなか増やせない銘柄であり、米国株投資開始当初、早い段階で株価上昇したので、なかなか手が出ない銘柄でした。1月28日に決算発表予定なので、買い増し候補になります。

次のTGTは、昨年、激化する米中貿易戦争の煽りを受け、中国での収益依存割合が大きく、冴えない決算が続いたMMM(スリーエム)から乗り換えた景気好況時期対応銘柄で、一昨年の冴えない決算から一転、市場予想を大幅に上回る決算が続き、WMT(ウォルマート)の株価をアウトパフォームする、素晴らしいパフォーマンスを発揮した銘柄です。この購入時点では利回り3%を超える高配当銘柄でしたが株価高騰により現在は2%を少し超える程度の利回りとなりました。

しかし、昨年末から今年の年初にかけて、小売業は冴えないのではとの市場の観測から徐々に値を下げ、今月18日に株価は急落しました。

WMTも同様に下げており、直近で発表された小売り業の経済指標はアナリスト予想通りか上回っているので、株価回復が緩慢になっている今が買い増しのチャンスかも知れません。

2001ポートフォリオ

・買い増し銘柄候補について

以上の検討の結果、①MCDTGT③XOMが購買優先順位とします。MCD決算発表結果が買い増し銘柄決定決め手になると考えています。

現段階ではこの3銘柄が候補です1/21にJNJ(ジョンソン&ジョンソン)、翌22日はIBM(インターナショナルビジネスマシーン)決算が続きますので、結果次第で柔軟な対応もしていきます。

投資については、ネットに情報が溢れていますが、結局は個人ごとに可処分所得購買タイミングリスク許容度等々、異なりますので、自分にあった投資スタイルを勉強しながら確率し、市場から退場しなくていいように検討して、継続することが大事だと考えています。

ではでは。

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